自然毒食中毒の現状:件数の少なさと致命率の高さ
自然毒を含む動植物による食中毒は、細菌性食中毒と比べると件数、患者数はそれほど多くないが、フグ毒やキノコ毒のように致命率の高いものがある(厚生労働省「自然毒のリスクプロファイル」)。過去10年間(平成28年〜令和7年)の死者数は、植物性自然毒が21人、動物性自然毒が3人に及び、特に植物性自然毒では毎年死者が報告されている(厚生労働省「令和7年食中毒発生状況の概要」)。
一方で、その多くは家庭で発生している。令和3〜7年の植物性自然毒181件中151件、動物性自然毒75件中60件が家庭事例であった。また、平成28〜令和7年のフグによる食中毒137件のうち116件も家庭での事例である(厚生労働省「食中毒発生事例」、厚生労働省「フグによる食中毒発生状況」)。
飲食店等の事業所における事例は相対的に少ないが、一度発生すれば死に至る危険があるため、現場では「少数の事例だから」と軽視せず、致命的なリスクとして管理する必要がある。
飲食店・旅館・販売店における「中毒の経路」:3つの型
店で発生した自然毒事例を分析すると、有毒食材が客の皿に届く経路は主に以下の3つの型に大別できる。
客による食材の持ち込み
客が採取して持ち込んだ山菜を、営業者が善意などで調理し提供するケースである。令和7年4月、東京都の飲食店で客が持ち込んだバイケイソウ類を調理提供し、食中毒が発生した事例が報告されている(厚生労働省「有毒植物の誤食による食中毒防止の徹底について」)。
食用食材との取り違え
見た目が似ている有毒植物を、食用と誤認して仕入れたり調理したりするケースである。令和7年5月、新潟県の旅館でこんにゃくいもをさといもと誤認して汁物として提供し、14人が中毒を起こした事例がある(厚生労働省「食中毒発生事例」、新潟県「有毒植物による食中毒情報」)。
有毒部位の提供
食材の種類は正しくても、その中の有毒な部位を適切に除去せず提供するケースである。代表的なのはフグの肝臓などの提供である。神戸市の飲食店の事例(発生月日は令和5年11月25日、原因食品は「トラフグの肝臓の刺身を含むふぐのコース料理」)(厚生労働省『令和5年食中毒発生事例』)や、広島市の飲食店の事例(発生月日は令和4年4月7日、原因食品は「茹でたとらふぐの肝(推定)」)(厚生労働省『令和4年食中毒発生事例』)などの事例が報告されている。
毒の性質:調理工程では排除できないリスク
フグ毒(テトロドトキシン)は、加熱、塩もみ、水にさらすなどの調理工程では無(弱)毒化されない(厚生労働省「安全なフグを提供しましょう」)。また、バイケイソウの毒も加熱しても消えない性質を持つ(厚生労働省「自然毒のリスクプロファイル」)。
これらの食材については、調理が始まってから毒を消すことができず、調理後の対処では間に合わない。
見分け方の手がかり
取り違えを防ぐためには、物理的な特徴を把握することが重要である。例えば、バイケイソウは無柄で完全な平行脈(へいこうみゃく:葉脈が平行に走ること)である点(オオバギボウシは葉柄がある)、スイセンは揉んでもニラのような強い刺激臭がない点などが指標となる(厚生労働省「自然毒のリスクプロファイル」)。
フグの制度的管理:厳格な区分と資格による防護
極めて毒性の強いフグについては、個別の判断に頼らず、国と自治体による制度的な管理が敷かれている。
まず、提供できるフグの種類と部位が限定されており、それ以外の販売・提供は食品衛生法で禁止されている(厚生労働省「安全なフグを提供しましょう」、厚生省環境衛生局長通知「フグの衛生確保について」)。特にフグの肝臓は、天然・養殖を問わず、また処理者の資格有無にかかわらず、販売および提供が絶対的に禁止されている。この禁止は従来からの規制であるが、資格を持つ営業者が肝臓を提供したことによる食中毒事例を受け、令和5年12月の通知(厚生労働省「ふぐの取扱いに係る監視指導の強化について」)では、天然・養殖を問わず肝臓を提供しないよう、改めて都道府県等に指導と周知を求めている。
また、有毒部位を除去する「処理」については、ふぐの種類の鑑別に関する知識及び有毒部位を除去する技術等を有すると都道府県知事等が認める者にさせ、あるいはその者の立会いの下に処理させることが義務付けられている(食品衛生法施行規則 別表第17)。昭和58年の局長通知においても、この処理は認める者および施設に限って行うよう定められており(厚生省環境衛生局長通知「フグの衛生確保について」)、施設には有毒部位を保管するための施錠容器や専用器具を備えることが義務付けられている(食品衛生法施行規則 別表第21)。
山菜・野生きのこの受入れ管理:現品確認の原則
フグのような全国的な資格制度がない山菜や野生きのこの受入れでは、受入れ段階での現品確認が重要となる。
農林水産省は、食材が持ち込まれた時点で現品確認を行い、食用と確実に判断できないものは販売しないことを求めている。混入のおそれがある場合は改めて選別し直し、都道府県衛生部局やきのこアドバイザー等の専門家の助力を得て、従業員や出荷者に講習や情報提供を行うことが推奨されている。一度混ざってしまうと後から見分けることは困難であり、誤って販売した場合は、食品衛生法第6条第2項違反として営業停止命令や回収命令が出されるリスクがある(農林水産省「野生きのこによる食中毒を防ぐために」)。
自治体による運用の例として、長野市では野生きのこ販売者に「鑑別責任者」の選任を求め、責任者が健康を損なうおそれがないと鑑別したものをのみ販売させる指導要綱を運用している(長野市「長野市野生きのこの販売に関する指導要綱」)。
管理の核心:HACCP的な「清潔・不潔」の区分適用
自然毒の管理を仕組み化するために、編集部ではHACCPの「清潔・不潔」という区分概念を応用することを提案したい。
もともと、厚生労働省「大量調理施設衛生管理マニュアル」では、検収場・下処理場などの「汚染作業区域」と、調理場などの「非汚染作業区域」を明確に区別し、原材料を配送用包装のまま非汚染作業区域に持ち込まないことを定めている。このマニュアルは同一メニューを1回300食以上、または1日750食以上提供する施設に適用されるため、一般の飲食店にとっては義務ではないが、「区分の考え方」として参考にできる。また、厚生労働省掲載「HACCPの考え方を取り入れた衛生管理のための手引書(小規模な一般飲食店事業者向け)」でも、受入時に外観、におい、包装、表示を確認し、問題があれば返品することを推奨している。
これらの資料は自然毒を個別に扱っていないが、この区分概念を自然毒の管理に当てはめると、次のように整理できる。
- 汚れた側(受入れ・下処理段階): ここで食材の種類を確定させる。食用かどうかが判断できない食材は、この段階で「排除」し、絶対に次へ進めない。
- 清潔な側(調理場): ここには「食用であると確定した食材」のみを持ち込む。
フグ処理施設で義務付けられている有毒部位の施錠保管や専用器具の使用は、施設基準としての要件(食品衛生法施行規則 別表第21)であり、清潔・不潔の区分を定めた規定ではない。しかし、「有毒部位を可食部と分けて扱う」という点では、前述した区分管理と同じ考え方で整理できる。
「取り違え」以外のリスク:処理不足と個体差
種類の取り違え以外にも、注意すべき中毒パターンがある。
- 処理(下処理)の不足: クワズイモのように、食用ではあるが、水さらし等の処理が不十分な場合に中毒を起こすケースがある(厚生労働省「自然毒のリスクプロファイル」)。
- 個体差による毒性の変動: ユウガオのように、同じ品種であっても個体によって苦味成分(ククルビタシン)が多く含まれ、中毒に至るケースがある。苦味の強いものは摂食しない判断が必要となる(厚生労働省「令和7年食中毒発生状況の概要」、厚生労働省「自然毒のリスクプロファイル」)。
- 部位による毒性の違い: ジャガイモのように、種類ではなく「緑化した皮や芽」という有毒部位の除去不足によって中毒が起きる例がある(厚生労働省「令和7年食中毒発生状況の概要」)。
受入れ段階で止めるための点検チェックリスト
自然毒のリスクを排除するため、自店の運用を以下の問いで点検してほしい。
- 客や知人が持ち込んだ山菜・きのこを、種類を確定できないまま調理していないか。
- 客が持ち込んだ山菜を調理し提供して食中毒が発生した事例(令和7年4月 東京都、厚生労働省「有毒植物の誤食による食中毒防止の徹底について」)がある。食用と確実に判断できないものは「食べない・売らない・人にあげない」という注意喚起がなされている。
- 野生きのこ・山菜の受入れ時に、現品確認を徹底しているか。
- 納入業者や出荷者が「食用だ」と言った言葉だけを根拠にしていないか。判断不能な食材を、調理場(清潔な側)へ持ち込ませない体制があるか。
- フグの肝臓など、提供禁止部位の混入を防ぐ体制があるか。
- 資格者の有無にかかわらず、肝臓などの禁止部位を絶対に提供しないルールが徹底されているか。
- 下処理が必要な食材(クワズイモ等)の処理工程が定義されているか。
- 「なんとなく」ではなく、毒性を抑えるための具体的な処理手順が守られているか。
- 個体差(強い苦味など)がある食材について、排除基準を設けているか。
- 異常な苦味がある場合に「提供しない」という判断を現場が下せるようになっているか。